私は外資の日本支社に勤めていまして、レポートはシンガポールの上司に行なっています。
この上司から私のローパフォーマンスについてマネジメント層がネクストステップについて検討していると言うヘッズアップがメールで来ました。
ここから想像できる通り、近く辞めさせられる場合には、どのような形があり得るのでしょうか？
外資ではあるが、日本であることを踏まえてキャンペーンを受け取って辞めるパターンがあるのか、それでも急に辞めさせられて給料が止まることがあるのか、PIPでより厳しい業務をこなすようなNeed to Improve と称した自分からやめたくなるような仕事をさせられるのか、どのようなパターンが日本であるのか知りたいです。
皆様のご経験を教えて頂けないでしょうか？
営業の目標未達でヘッドカウント削減はよくありますね。PIPとかは聞いたことはなく、ポジションクローズですね。逆にPIPをするのはお互いに労力使いますんであまり聞かないですね。大概数カ月分は出ますので、個別で有給をどうするか、ガーデンリーブにしてもらうなど交渉ではないですかね。
ガーデンリーブってなんですか
ご返信有難う御座います。
これはつまり、（日本にある）外資の場合、ローパフォーマンスが理由で辞めさせられる場合にも、基本的には数ヶ月分の給料の支払いとガーデンリーブが提供されると言うことですか？
私が今1番恐れているのは、外資でよく聞く突然辞めさせられて、即座に給料もない状態に陥ることです。
会社によりますが中小外資のウチはそうです。
PIPは延命はできますが、入る前にパッケージをもらって辞めていくと思います。
日本ではPIPはレイオフと同様にガーデンリーブと退職金がもらえることが多いと思います。日本では突然首は許されていない為、こういう交渉になるはずです。
これは下のスレッドにもある通り、会社の規模や歴史によるのでお気をつけください。
ビッグテックのやり方は大方、把握していますが、中小はさまざまです。ガーデンリーブもらえるのは、どちらかというとラッキーな方ではないか？というのが私の印象です。
知っている中小だと、パッケージ出したりできないけど、簡単に辞めさせることもできないから、試用期間を延々延長して、該当社員が辞めるのを待つ、という会社がありました。
PIPの前の「カジュアルな」改善プラン（未達成ならPIP移行）を提示されて、該当社員が嫌になって辞めるよう仕向ける会社もあります。PIPもあると前提すると期間が長くなるので、最初の段階で嫌になって辞めてくれればパッケージ提示せずに追い出せるから、これもお金出したくない（そして対応する上司の負担はコストとして見ていない）中小のやり方なのかもしれないです。
パッケージ貰って転職支援もあったりすると、去る側もそこまで悪い印象持たないでしょうから、大手は建前だけでも気をつけると思いますが、そういう視点がない中小ですと、なりふりかまわない所もあるんだなぁと、色々周りから話聞いていて思いました。
投稿者様の勤務先が真摯に対応できるような職場であるといいです。
社員数1000を超えるような大企業ですと、過去に裁判等で痛い目にあっているので（例、IBM）、それなりに整った制度があります。具体的にはPIP制度（1ヶ月〜）と少なめのパッケージ、3ヶ月後の退職と言ったところです。
中小になってくると話は違います。
人事担当が日本にいない場合は悲惨になりがちで、法律を熟知していないので本国に合わせてやりたい放題、というのも見たことあります。
具体的には即日ネットワーク遮断からの解雇です。パッケージもなし。→本当の話です。怖いでしょ。日本に人事がいないから、何が問題なのか、わからないんです、アメリカでは通用しますけど。
主様の企業はどのぐらいの規模で、日本に人事はいますか？何人ぐらい？
中小の場合、カンマネは営業ですんで、人事系の揉め事は原則海外になっており、知らんがななんですよね。雇用契約書も確か揉めた場合、海外の裁判所と書いてあったような。そもそも誰を訴えるかと言う話にもなりますし。人事がいないとあっさり切りますよね。
ですです。ほんとそれです。
多分訴えても、裁判に出てこないと思います、、、スルーしそうな勢い。
スタートアップの外資はカンマネもいないケースがあり上司がシンガポールとかなら、裁判なんてでないですし。そこらへんが中小外資の怖いとこですよね。
そうなんですよね。怖い！！
雇用問題は多くの場合、裁判になる前に示談が成立するというパターンが多いので、裁判にはなることは少ないでしょう。
過去に弁護士を雇って戦った事があります。
契約書に海外の裁判所と書かれていようが、人事が海外だろうが、日本で雇用されている限りは日本の法律に則って物事が進みます。日本国外の人事が何を考えていようが関係ありません。内容証明郵便で国内の法人に郵送で通達されます。
日本では労働契約法第16条に基づき、解雇はできないことになっています。いきなりクビ切って給料未払いというのは、れっきとした犯罪です。
教えていただきありがとうございます。
そう、そうなんです。犯罪なんです。が、しかし、彼ら、気にしないのが怖いのです。無知というのは恐ろしいですよね、、、
それって、実際に無視された事があるんでしょうか？そういった事例は頻発しているんでしょうか。
私が相手にしていたHRも国外でしたが、弁護士が国内法人に内容証明郵便を送ってもらい、その後普通に相手方の弁護士から返送来ました。一度弁護士をつけて戦った経験から言うと、直接自分でHRに話に行って突っぱねられるか無視されるのは当たり前で、すべき努力が違うと思っています。
ちなみに最後はどうなったんでしょうか？可能な範囲でお教えいただけるとありがたいです。
それはもうたんまり頂いて退職しました。また機会があれば、ぜひクビになりたいと思っています。私にとってクビはゴールデンチケットですね。
ご返信ありがとうございます！
会社が違法な対応をしてきたら、ビックリするほど訴訟で儲けられるBig chance到来ですよ！w
納得のいく結果に持っていけて素晴らしいとおもいます！大変だったと思います、お疲れ様でした！！
PIPではなく数千人規模のマスレイオフの時に、HRBPに掛け合って結局無視されました、、、
頻発、は、どうでしょうね、、、発生件数がそもそも少ないと思うので頻繁ではないと思いますが、そういう暴挙をする中小の日本法人はかなりの確率でクレイジーなので、少ない件数の中での発生率は高そうです 苦笑
ご自身でHRBPに掛け合う、というのは法律に則った請求ではありませんから、無視されるでしょうね。
私が知りたいのは、従業員が契約した弁護士からの内容証明郵便による通達が無視された事があるか？です。これは、無視すれば自身の立場が悪くなるだけですので、無視される確率は大幅に下がると考えられます。
おっしゃる通りですね。（無視される確率は下がる）
ここは私、はデータを持ち合わせておりません、、🙏（実際に内容証明を送った後の顛末を知らない）
トピック投稿主様へ
ご投稿ありがとうございます！
本トピックを、WorkCircle公式SNS、アンバサダーXアカウントにて紹介させていただいてもよろしいでしょうか？
社名や具体的な内容が含まれる場合、一部言い換えや塗りつぶしをし、匿名性の維持を徹底させていただきますので、ごå安心ください。
大変お手数ですが、使用を許可していただける場合は、こちらのメッセージにご返信頂けますと幸いです。
どうぞよろしくお願いいたします。
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